はじめに

本記事は一般的な情報提供を目的としており、医療・法律上の判断の根拠となるものではありません。延命治療や尊厳死については、担当医・家族と十分に相談した上でご判断ください。

なぜ医療の希望を残すことが大切か

重篤な病気や事故で意識を失ったとき、「どこまで治療を続けるか」の判断を迫られるのは、残された家族と医療スタッフです。「家族の判断に任せる」という考えは一見思いやりのように見えますが、当事者の意思が分からない状況で判断することは、家族にとって大きな精神的負担となります。

エンディングノートに医療・介護の希望を書き残しておくことで、家族が「本人ならこうしてほしかったはず」という確信を持って判断できるようになります。これは家族への最大の配慮です。

終末期の延命治療について

終末期医療において最も多く問われるのは、延命治療をどこまで行うかという選択です。主な処置の種類と、それぞれの意味を理解しておきましょう。

  • 心肺蘇生（CPR）：心停止時に心臓マッサージや電気ショックで蘇生を試みる
  • 人工呼吸器：自発呼吸ができなくなったときに機械で呼吸を維持する
  • 胃ろう・経管栄養：口から食事ができなくなったとき、胃や腸から栄養を補給する
  • 点滴・輸液：水分や栄養を静脈から補給する

「回復の見込みがない場合は自然な経過に任せてほしい」「できる限りの治療を続けてほしい」「意識がなくなった時点で延命治療は行わないでほしい」など、自分の考えを言葉で残しておきましょう。正解はありません。

ACP（アドバンス・ケア・プランニング）とは

ACP（Advance Care Planning）とは、将来の医療・ケアについて、本人が家族や医療チームと事前に話し合うプロセスです。日本では「人生会議」とも呼ばれています。

エンディングノートへの記入は、ACPの第一歩として有効です。ただし、エンディングノートは法的効力を持たないため、特に強い意思がある場合は、担当医と相談した上で「事前指示書（アドバンス・ディレクティブ）」を作成することも検討しましょう。

認知症になった場合の希望

認知症が進行して判断能力が低下した場合の希望も、書き残しておくと家族の大きな助けになります。具体的には以下のような項目について考えておきましょう。

  • 介護はどこで受けたいか（自宅・施設・病院）
  • 施設入居を望む場合、どのような施設を希望するか（特別養護老人ホーム・有料老人ホームなど）
  • 財産管理を誰に任せるか（成年後見人・任意後見人の指定）
  • 日常生活での希望（食事の好み・生活習慣・趣味など）

「成年後見制度」や「任意後見制度」を利用することで、判断能力が低下した後も自分の意思に基づいた財産管理・生活支援が可能になります。元気なうちに専門家（弁護士・司法書士）に相談して手続きを進めておくのが理想的です。

介護の希望

要介護状態になったときの希望は、「誰に介護を頼みたいか」「どこで生活したいか」という2点が核心です。特定の家族に負担をかけたくない場合は、その旨を率直に書いておくことも大切です。

かかりつけ医の情報・持病・アレルギー・常用薬のリストも、医療・介護のセクションにまとめておきましょう。救急搬送された際に、これらの情報が医療チームに共有されると、適切な治療を受けやすくなります。

臓器提供・献体の希望

臓器提供・献体については、意思が表明されていない場合、家族の判断が求められます。「臓器提供に同意する/しない」「献体に同意する/しない」の希望をエンディングノートに記載し、日本臓器移植ネットワークの意思表示カードや、マイナンバーカードの意思表示機能での登録も合わせて検討しましょう。

家族との対話のために

医療・介護の希望は、エンディングノートに書くだけでなく、できれば家族と一度は話し合っておくことをおすすめします。「のこすAIに書いてある通りにしてほしい」と伝えるだけでも、家族の心理的な準備になります。のこすAIを使ってエンディングノートをまとめた後、家族に見せて話し合いのきっかけにするのが、最も効果的な使い方のひとつです。